インデックス投資家からの脱却 (アンチインデックス)

インデックス投資を嫌うブログ主による駄ブログです。

2014年08月

2014/8/29時点 ポートフォリオ

買いポジション
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過去記事の検証 「アベノミクス後の投資戦略」

今回は私のブログの過去記事のご紹介and、過去記事に書いていたことが的中していたかどうかの検証を行いたいと思います。


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ご紹介する過去記事はこちら
「アベノミクス後の投資戦略
です。
記事を書いた日付は2013年3月10日
約1年半前に書いた経済状況の予想記事and当時考えていた投資戦略です。

さて、過去記事の中身を抜粋して、私の予想が当たっているかどうか見てみましょう。

~過去記事~
アベノミクスによる景気拡大、インフレが実現すると消費税増税が行われることが決定しています。
この消費税増税というイベントが景気に冷や水を浴びせる可能性はかなり大きいでしょう。
~過去記事~

これは当たっていますね。
消費税増税後の消費者心理は冷え込んでおり、消費関連の指標は前年比大きなマイナスとなっています。

~過去記事~
インフレになると基本的に金利は上がります。
アベノミクスでインフレになっているとその時には金利は上昇していると思います。
よってアベノミクス効果が発現している時点で発行された国債や社債の表面金利は高いことが予想されます。

~過去記事~
これは大外れでした。
現在の状況はインフレ基調にも関わらず、金利は史上最低ラインという特殊な状況です。
これはちょっと予想できませんでした。

~過去記事~
投資に縁のない一般家庭にもできることがあります。
住宅ローンの残債がある場合はアベノミクスによる賃金上昇分をすべて住宅ローンの繰り上げ返済に使うことをお勧めします。
特に変動金利型住宅ローンの残債がある場合は早めに返済をする事をお勧めします。
今後インフレになると長期金利は上昇し、月々の住宅ローン支払い額が大きくなることが予想されるためです。

~過去記事~
これも大外れでしたね。
そもそも金利が上昇しておらず、住宅ローン金利も史上最低レベル。
また、アベノミクスによる賃金上昇は一部の業界を除きほとんど起こっていませんね。
私の読みは外れまくりです。


では最後に投資戦略です。
~過去記事~
消費税増税前の駆け込み需要が、消費税増税後には無くなり、消費意欲が低下する可能性が高いと思います。
その影響が大きい業界としては、耐久消費財と不動産でしょう。
ですので、消費税増税後は、国内消費者向けの耐久消費財製造・販売業界株の空売り。
また、マンションデベロッパーなどの株も空売り対象になります。
特に首都圏ではなく地方を中心に展開しているマンションデベロッパーに大打撃があると思います。
空売り対象は今のところ穴吹興産 を考えています。

~過去記事~
これは当たらずとも遠からずといったところでしょうか。
今後の消費税10%の増税を見据えると、さらに値下がりしそうな気もします。


しかし、1年半前に書いた投資戦略と、前月末の記事 で書いた投資戦略がほぼ一緒なことに自分自身で驚きました。
要するに、私には進歩が無いんですね
進歩が無くてもリターンを上げられるんだから、私の投資戦略も大したもんです。
(んなわけないか)

月末パフォーマンス 2014/8/29時点 (暫定速報値)

とりあえずの暫定速報値です。

2014年8月末現在
年初来リターン:+18.978%
動きないですなぁ。

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どう考えても、日本はスタグフレーションに陥っている件

今さら私が主張するまでもないですが、各種経済ニュースを見る限り今の日本はスタグフレーションに陥っています。

では、適当に経済ニュースを拾ってみましょう。
まずは物価から
消費者物価、6月3.3%上昇 13カ月連続プラス 消費増税の影響除けば1.3%
消費者物価、強弱まちまち 6月指数で耐久財値上がり大きく

商品の種類によって物価上昇率に違いはありますが、とにかく物価が上昇しているのは間違いないですね。
スーパーやコンビニに行って、みなさんも実感しているのではないでしょうか?


では、物価以外の指標も見てみましょう。
6月実質賃金は前年比3.8%減、個人消費に悪影響との声
スーパーの売上高2.1%減 7月、落ち込み幅は縮小
4─6月需給ギャップ-2.2%に拡大、需要不足10兆円=内閣府
4-6月期GDP 実質年6.8%減に

どう見ても芳しくないですね。
特に需給ギャップがマイナスという事は、教科書的にはデフレ局面になってもおかしくないと思われます。
また、実質賃金が減少しているのは、これからの日本経済に大きなマイナスになっていますね。
日本国内での消費(内需)が盛り上がらないと景気が良くなるわけないですから。
日本のGDPの内訳をみると、古いデータですが、内需が85%、外需が15%となっており内需が拡大しないと景気が拡大しないというのは明らかだと私は考えます。
しかし、論者によっては
「小さな外需がによって獲得した外貨が、内需を大きくしているのだ」
という人もいます。
では、アベノミクスの金融緩和による円安で輸出は好調なのでしょうか?
ニュースを探してみますと、
アングル:輸出は力強さ取り戻せず、「日本抜き」の構造変化の影
というニュースが見つかります。
ニュース記事の一部を抜粋すると、
~引用~
何よりも目を引くのが自動車輸出の落ち込みだ。米国景気の拡大が続いているにもかかわらず、 台数ベースでは前年比13%もの減少となった。年初から各社のメキシコ工場での生産が始まったと同時に、国内の輸送機械の生産能力は5%も削減されてお り、構造的な落ち込みであることは否定できない。

~~~


輸出額はプラスの伸びを示しているが、構造的にこれ以上の伸びを見せるのは難しいかもしれないという論調です。
それにしても円安にも関わらず、自動車の13%減(台数ベース)というのはすさまじいですね。
もっとも、日系企業の現地生産によって輸出が減っている可能性もありますが。

さて、以上のニュースをまとめますと
・物価は上昇している
・実質賃金は低下している
・消費は低迷している
・輸出は低迷している

さらに付け加えるならば
・金利は歴史的な低金利
であり、どう考えてもインフレ局面にあるまじき状況です。

どう考えてもこれはスタグフレーションですね。
しかもこれを、日銀が意図的にやっているというのですから、開いた口がふさがりません。

日本銀行法の第二条 には
「日本銀行は、通貨及び金融の調節を行うに当たっては、物価の安定を図ることを通じて国民経済の健全な発展に資することをもって、その理念とする。」
と書かれてあります。
このマイナスの経済状況において、「物価の安定」とは常識的に考えて
・ゆるやかなデフレ
・横ばい
のいずれかでしょう。
これを目指すのが日銀法の理念にかなうと思うのですが、今の日銀総裁は病的なまでに
「国民経済の健全な発展」を無視し、「物価上昇」を目指しています。

さらに閣僚、官僚は消費税増税 税率10%を予定通り実施する気満々です。
日本経済の先行きは暗いですね。
ということで、私はこれから先、投資モードではなく、貯蓄モードに徐々に移行していこうと思っています。
消費もあまりするつもりはありません。
とか言いつつ、投資中毒なので投資を辞めるつもりはありませんが。


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週末パフォーマンス 2014/8/22時点

微増です。
年初来自分資産:+18.401%


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