インデックス投資家からの脱却 (アンチインデックス)

インデックス投資を嫌うブログ主による駄ブログです。

バリュー投資の注意点 その3

バリュー投資の注意点 その3について述べる前に、自身のバリュー投資に対する認識を以下に述べておきます。
・バリュー投資は下落余地が限定されている投資法である
・割安な銘柄が割安に放置され続けることはよくある


つまり、バリュー投資は、「損をしにくい」投資法であって、「儲かる」投資手法ではないと考えています。
その証拠に、市場には割安なまま放置されている銘柄がたくさんありますし、
自分もバリュー投資初心者の頃に買った株は、割安なだけで値上がりもせず、ほぼTOPIXに連動した動きしかしていません。
その会社の名前は「理研計器(証券コード7734)」です。
株価指標はとても割安であるにも関わらず、値上がりとは縁の遠い銘柄です。


話がそれましたが、では儲かるバリュー投資とはどのようなものか?
それは次のいずれかの条件に当てはまる銘柄への投資だと考えます。
1:キラーコンテンツを持っている
2:成長ストーリーを持っている

安定して利益を出し、かつ割安な株であっても、何の面白味もない株にはなかなか注目が集まらず安値で放置される傾向にあります。
注目され、値上がりをする銘柄は「安定して利益を出す」以外の光る部分を持っています。

キラーコンテンツを持つ銘柄の一例としては「サンリオ(証券コード8136)」が挙げられます。
この銘柄は株価指標を見ると割安でも何でもない銘柄ですが、保有しているコンテンツ(キティちゃんなど)は他にない価値を持っています。
また、キャラクター展開を国内だけではなくアジアや欧州にも行い、その成長ストーリーも現実的であったため注目をされました。
その結果、サンリオの株価は2年前からほぼ倍になっています。
サンリオを安値で買って高値で売っていればリターンは約300%になっており、最近の市場環境下においては「勝ち組」銘柄と言えます。

一方、私の保有している「理研計器」や、この前損切りを行った「三井情報(証券コード2665)」はというと、株価指標や財務状態から見るとどう見てもサンリオより割安ですが、リターンはとてもお粗末です。

それはなぜかというと、どちらの銘柄もキラーコンテンツや成長ストーリーがないからだと考えます。
理研計器と三井情報はどちらも機器の保守点検等で安定した利益を出していますが、
代替サービスを提供する会社は他にもある(キラーコンテンツがない)ので、目覚ましい利益成長を遂げる余地はあまりありません。
業界シェアも大して高いわけではなく(その分シェアを伸ばす余地はあるのかもしれませんが)、「株価指標が割安である」という以外に特に魅力のない銘柄であると言えます。
このような「ただ割安なだけ」銘柄への投資は大したリターンを生まない可能性が高いと考えています。

ただ、勝ち組銘柄として挙げた「サンリオ」のような銘柄の場合、株価指標が割高であるので、万が一のときに株価が半分以下、下手すると5分の1ぐらいになる危険性もあります。
また、無配になる可能性も大いにあります。
そのような危険性を避けるためには、株価指標が割安である銘柄の中で上記条件を満たすものを見つけていくのがよいと思われます。


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自分の9月の投資成績と日経平均との比較

9月の第一営業日における数字と最終営業日における数字を比較し、騰落率を比較しました。

9月3日 自分の株式資産 1,972,530円 日経平均株価 8,783.89円
9月28日  自分の株式資産 2,022,121円 日経平均株価 8,870.16円

自分の株式資産騰落率 2.51%
日経平均騰落率 0.98%
自分資産と日経平均との相関係数(9月)は0.72でした。
日経平均に勝てた原因は、9月23日のブログ で取り上げた「ミライアル」の株価が上昇したからです。


とりあえず今月に限っては日経平均に勝てましたが、資産を現金化していないので本当に勝ったとは言えません。
投資というか、ビジネスは出口戦略が最も重要だと思っているので、現金化(利食い・損切り)の時期をきちんと考えていきたいと思います。

追伸
自分の持っている証券会社ではTOPIXとの比較表が出ていないので、TOPIXとの比較はできないですが、今後はTOPIXとの比較を行っていきたいと思います。



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効率的市場仮説(インデックス投資)が支持される理由

反例がいくらでも見つかる効率的市場仮説がなぜ学者や一般の投資家から支持されるのか、その理由を考えてみました。

まず、学者が支持する理由として以下の理由が挙げられます。
・モデル化しやすい・論文が書きやすい
効率的市場仮説は、合理的な投資家しか存在しないという仮定を置くため、とても簡単でモデル化しやすい理論です。
モデル化しやすいということは、そのモデルを使っていろいろ論文が書けるので学者にとってはとても便利です。
学者の飯のタネは(特に社会科学・人文科学系の学者にとっては)、真理を究明することではなく論文を書いて、学会での地位を確立することです。
ですので経済学系の学者は、効率的市場仮説が正しいかどうかは関係なく、「論文のネタとしては効率的市場仮説が使いやすい」という理由から効率的市場仮説を前提としたモデルを想定し、論文を書きます。
その結果、巷には効率的市場仮説の論文が多く出回り、他の理論は隅に追いやられることになります。
例えモデル化できないぐらい複雑な理論を思いつき、論文を書いたとしても、自分たちを数学者か何かと勘違いしているような経済学会からは、
「数学的厳密性がない」とかいう訳の分からない理由で見下されたりします。


次に一般投資家が支持する理由として以下の理由が挙げられます。
・理論が分かりやすい・投資の実践が簡単
サラリーマン等の一般投資家には、詳細な財務分析をする時間などないでしょうし、簿記の知識を持たない人もたくさんいます。
また、投資の金言である「分散は善」の分散を行う十分な資金量もないでしょう。
そのため、「勉強する時間はないけど、資産運用に興味はある」というほとんどの一般投資家は
潜在的な意識の中に「分かりやすくて、実践が簡単(かつ儲かる)」投資手法を探し求めていると考えられます。
そのような人たちには、数ある投資手法・理論の中でも、効率的市場仮説の分かりやすさとインデックス投資が持つ実践の容易さはとても魅力的に映るでしょう。
そして、インデックス投資には十分な「実績」とデータがあります(アメリカの株式市場においては)。
画して一般投資家達には「分かりやすい」、「実践が簡単」、「実績がある(儲かる)」の三拍子そろった理論は完璧に見え、効率的市場仮説・インデックス投資が支持されることになります。

また、感覚的ではありますがこう感じている一般の方も多いと思います
・テレビでトレーダーとかを見ると確かに市場は効率的っぽいと感じる
テレビなどで、ディスプレイを何個も並べて秒単位で取引しているトレーダーや、コンピュータが1/1000秒単位で取引を行うシステムトレードについて見聞きした方は多いと思います。
これを見ると、印象的には市場が効率的なのは正しいと感じます。
しかし、トレーダーやシステムが「合理的」であることは誰が確認し、証明したのでしょうか?
リーマンショックやアジア通貨危機ではシステムトレードの脆弱性が露呈しましたし、人間のトレーダーがミスを犯すのは当たり前の事です。
また、システムに組み込まれているプログラムやそれぞれのトレーダーの相場観によって「合理的な行動」
に違いが出てきます。
システムもトレーダーも「合理的に」全面的に買い進める時に「非合理な」バブルが発生しますし、
システムもトレーダーも「合理的に」全面的に売りを行う時に「非合理な」下落相場が発生します。
要するにトレーダーもシステムも結果的に全く合理的でない行動を「ほぼ全員が」取る場合があるので、
市場は効率的でもなんでもないと私は考えています。


最後に、学者と一般投資家のどちらも効率的市場仮説を支持する理由に
・理論が正しいと思っている
という人もいるかと思われますが、反例がいくらでも見つかる理論を正しいと思う人たちは知能に問題があると思われるので無視します。


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デフレ下における注目銘柄 ドン・キホーテ

だいぶ前の事のように思いますが、消費税増税法案が可決されました。
これにより、さらなる消費マインドの低下およびデフレの進行が懸念されています。
頭の良い野田首相は、
「消費税を引き上げることで社会保障の将来像に不安がなくなり、消費が喚起され、経済が活性化される可能性もある」
と世迷い言を言っていますが、消費意欲が落ちる事は間違いないと私は考えます。

そう考える理由は心理学でいう「双曲割引 」です。
たとえ増税分が全て社会保障目的で使用されることになっても(その可能性は低すぎる!)、社会保障を受け取ることは遠い将来であり、目の前の買い物の5円10円を心配するのが人間心理だからです。

さて、消費意欲が落ち込み、可処分所得が小さくなっても人間は簡単に生活の質を下げる事はできません。
また、洗剤や米、味噌などの生活必需品の消費量は一人当たりではほとんど減らないでしょう。
この場合消費者の選択として、同じものをより安く買おうとします。
具体的には、1円でも安いものを探してスーパーやドラッグストア等に出かけるようになると思います。
ですので、安売りを主軸においた小売業について投資妙味があるのではないかと考えています。

その中でも私は、「安売りの殿堂」の「ドン・キホーテ(証券コード7532)」に注目しています。
その理由は、主に次の2つです。
1:株主資本利益率が同業に比べ相対的に高い
2:財務内容が急速に改善している
です。
直近の決算短信 を見れば分かりますが、インタレストカバレッジレシオやキャッシュ・フロー対有利子負債
比率がここ数年で飛躍的によくなっていることが分かります。
これは会社が利益を出し、かつキャッシュを手元に残せる状態になっていることを示します。
そのうえで投資キャッシュフローの金額は小さくなっておらず、売上高は店舗出店などによってまだ伸びる余地があるように思われます。

ドン・キホーテという会社は客層が悪く、労働者の扱いがひどいということは承知の上ですが、投資対象として見た場合はなかなか魅力的だと思います。

「もっといい小売業の投資先があるよ!」という方はどしどしコメントをください。



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