インデックス投資家からの脱却 (アンチインデックス)

インデックス投資を嫌うブログ主による駄ブログです。

書評 「人工知能は人間を超えるか」

人工知能について、「人間の仕事を置き換える」だのなんだのうんこみたいな経済誌の煽りがすごいので学んでみようと思って入門書っぽい本を買って読みました(記事末尾のリンクの本)。んで、読んでみての感想
良い点
・人工知能開発・研究の歴史と現状についてざっと書いてあり、教養としてはOK
・一応参考文献の明示あり

物足りなかった点
・数学的記述などはなく、人工知能について「学べる」のではなく「なんとなく分かった気になる」だけ

本の帯には「AIはビジネスマンの最強の教養である」と書いてあり、教養本の域を出ないなぁという感じでした。
Amazonでレビューするなら私は星3つです。


人工知能とか機械学習について「学ぶ」のであればもうちょっと専門的な本を読むべきだと思いました。
いろいろググったら、人工知能とか機械学習の理論を理解するには
・線型代数
・確率・統計
・微分・積分
の知識が必要とのこと。

どのレベルの知識が必要になるのかは分かりませんが、
私の個人的な今までの経験として「概要を理解できるレベル」の知識としては
線型代数:行列の演算と逆行列、直交とは何か、固有値と固有ベクトルとは何か
確率・統計:回帰と相関、ベイズ、検定と推定、ロジスティック回帰モデル、主成分分析の基礎(これは線型代数とも関わってくる)
微分・積分:導関数の意味、原始関数の意味、微分方程式の基礎
ぐらいが分かっていればある程度大丈夫だと思います。
足りないところは付けたしで勉強すれば良いだけです。

私は業務で上記の知識を使わなくなって久しいので、かなり忘れています。

株主優待制度に思う事

桐谷さんが注目されて以降、株主優待が花盛りです。
日経でもこんな記事が出ました。(有料記事です)
日本株に優待バブル 裏技でタダ取り、株価高止まり…

上記の記事では株主優待制度の問題点として
1:逆日歩リスクの上昇
2:機関投資家と個人投資家で不公平が生じている(配当軽視)
3:株主優待が株価を下支えしており、株価が高止まりしている(そのため企業買収などが発生しにくくなっている)
を挙げています。
私は個人投資家なので上記のうち実際に関係あるのは
1:逆日歩リスクの上昇
ぐらいです。
ただ、私は株主優待制度をクロス取引で取得するという事はほとんどしておらず、
取得する場合も一般信用取引を用いているため逆日歩リスクを被ったことはありません。
個人投資家にとっては株主優待制度ならびに株主総会出席時のお土産は嬉しい恒例行事となっております。
ただ、私自身は上記記事以外に株主優待制度は以下の問題点を抱えていると考えます。


1:課税の不公平 
株主優待ブログや株主優待マニアのTwitterなどを見るとクオカードを何枚も取得している様が観察できます。
クオカードは換金性が高く、実質現金を支給しているのと同様だと思われます。
会社が従業員に記念クオカードなどを進呈する場合は所得税の課税対象となっているとの事です。
株主優待のクオカードにしても、雑所得なのか配当所得なのかは分かりませんが課税対象の所得として扱われるべきだと思います。
ただ、現状は税務署も把握していないと思われ、株主優待でクオカード等の金券を大量に取得したら税務署から指摘されたという話は聞きません。
ここに源泉徴収される配当課税と株主優待による所得の課税の不公平が生まれていると思います。
日本株全体のクオカードならびに類似の金券による所得の移転はかなりの額(少なくとも数億円)に上っていると思われますので、真面目な一納税者としては課税の不公平をなくすため、税制の変更または株主優待制度の見直しが必要だと考えています。


・株主平等の原則に反している。
これは上記記事の2番で指摘されている事と同じです。
100株の株主でも10000株の株主でもクオカード1000円を支給されるという株主優待制度の場合、株主平等の原則に明らかに反しています。
クオカードを支給するコストは少なからずかかっているわけで、そのコストを株数で割ると、最低単元株主が明らかに得をしている状況だと思います。
1株当たりに治せば微々たる額かもしれませんが、大口株主は怒っても良いと思います。


・企業統治の問題
株主優待精度を導入している企業は個人の安定株主が多くなるというお話があります(エビデンスは不明)
安定株主が増えるのは一面では経営の安定性が増して良いと言えるかもしれませんが、その安定性が問題となる状況も発生すると考えています。
以下は極端な例です。

ex.
株主構成比率
創業者兼代表取締役:20%
優待目当ての個人:40%
その他機関投資家等:40%

上記のケースで
創業者による乱脈経営が行われ、機関投資家等は経営者の解任が必要だと考えている場合、
優待目当ての個人は株主総会の議案書をきちんと読んで議決権行使書に自分の意見を書いて提出する、または株主総会に出席して株主提案を行うなどを行うとは考えにくいです。
そのため優待目当ての個人が所有している40%の議決権は実質白紙委任状となり、株主による創業者の乱脈経営を止める手段は無くなっていることになります。
そのまま乱脈経営を続けると会社の経営は苦しくなり、いずれ会社は株主優待を行う余力も無くなります。
その場合個人投資家は優待を受け取れなくなって不幸になり、株を投げ売りして株価は下落。

上記の場合は自分の好き勝手な経営を行った、たかが20%の株しか持っていない創業者が得をし、残りの80%の株主が馬鹿な目を見るという結果になります。
株主優待制度が企業統治における株主の正常な行動を妨げているというエビデンスはありませんので、私の主張は的外れかもしれません。
ただ、個人株主も経営者も株主優待という易きに流れているという状態はある程度あると思います。(これもエビデンスは無い)
以上、適当に思ったことをつらつらと書きました。
私自身の株のリターンは相も変わらず酷いです。


システムディのIRへの質問&回答

この3連休の中でシステムディのIRに質問をメールフォームで問い合わせたら早速回答が返ってきたのでブログに書きたいと思います。


Q:PPPや校務支援システムを導入した場合、どのように売り上げ・利益が計上されるのか
A:弊社における「システムの販売」とは、基本的にはライセンス(使用許諾)を販売することです。初年度に一括で複数年のライセンスを販売する場合もあれば、月額利用料として請求する場合もございます。
また、ほとんどのユーザ様に別途サポート契約を締結いただいており、月額または年額でサポート料金をいただいています。
ただし実状といたしましては、『PPP』や校務支援システムのユーザ様である自治体については予算ありき、調達仕様ありきで進むことが多いため、柔軟な対応を余儀なくされております。 
 

回答に対する私見:"予算ありき、調達仕様ありきで進むことが多いため、柔軟な対応を余儀なくされております。"との回答について、サービスの優位性による強気の価格設定ができないのかなと感じました。これはデメリット。
販売方式はライセンス販売なので、ストック収入は今後も伸びそうです。これはメリット。


Q:PPP、キャンパスプラン、校務支援サービスの納入単価は
A: 単価は公表していない


Q:システムディは収益の季節性があるが、今後はストック収入に力を入れていくとのことで、収益の季節性が薄れていくと考えてよいか
A:ユーザの多くを占める学校・自治体様の「年度」という考え方、予算執行の時期等により3~4月と9~10月に売上が集中し、会社全体の季節性の要因となっております。
ストック収入の増加によって長く安定した売上・利益を確保できていますが、季節性を薄れさせるほどの影響はまだなく、弊社第2四半期と第4四半期に売上が集中する状態は当面大きくは変わらないものと考えております。

ストック収入でウハウハという段階にはまだ遠いようです。
単価が分からないので、ストック収入の伸びがどの程度になるかあまり予想できません。
 PPPシステムは今年で1000自治体への納入が予定されているようですが、これでストック収入が伸びないのであればビジネスモデルや単価設定そのものがおかしいという事になると思います。
PPPシステムのライバルの製品として、地方公共団体情報システム機構が提供しているシステムは無償でシステム提供しています。
ここのところがPPPシステムの価格ネックになっているのかもしれません。 

とりあえず、目線は買い目線からニュートラルぐらいでしょうか。
期待はしていますが。
 



日本はデフレで物価が安い?

パフォーマンス以外に書くことが無かったこのブログ。
トレード休止してからだと何も書くことがありませんでした。
Twitterだと適当なことを書いてますが、投資には何の役にも立ちません。


最近ノートPCを買おうといろいろ調べているうちに、タイトルのような疑問が浮かびました。

想定しているノートPCの用途は
Webブラウズ、メール、Officeソフト、R言語のプログラミング
ちなみにR言語のプログラミングでやろうとしている事は
TDNetなどから上場企業の財務データを引っ張ってきて分析するというもの。
日本では上場企業が約4000社あり、その財務データを四半期ごとに3年分取得しようとすれば
4000*4*3=48000
となり、最低でも48000行のデータを取り扱うことになります。
変数の数はどのような財務分析を想定するのかにもよりますが、
B/S、P/L、キャッシュフロー計算書のある程度の情報を格納しようとすれば、変数が100ぐらいは必要でしょう。

さらに株価データを毎日取ろうとすると、市場の営業日が約250日なので

4000*250=1,000,000
100万行のデータを格納する必要があります。

このようなデータを分析しようとすれば大量のメモリが必要になります。
また、CPUパワーもあった方が良いでしょう。
ということで、メモリ8GB以上を搭載しているノートPCを価格コムで探していたのですが、
そのようなPCは大体10万円前後。
SSD搭載にしたり、CPUやグラボのグレードを上げると15万円前後といったところ。
グラボは必要ないのですが、CPUのグレードを上げると必然的にゲーミングPCとなってしまってグラボが付いてきます。

それで大体買うPCの候補を絞れてきたのですが、試しにeBayで似たようなスペックのPCを探したところ、20~30%安いという事が判明しました。
もちろん新品です。

例えば私が候補にしていたMSI 15.6インチのノートが日本で買うとAmazonで143,880円
そして似たスペックのMSIのノートPCをeBayで購入すると大体103,000円(899ドル)
今より円高になると10万円切ります。
日本とeBayの価格差の理由が分かりません。
いわゆるおま国価格なのでしょうか。
ASUSがZenfone3でおま国価格を設定し、一部のスマホオタクどもから反感を買いましたがPCでもよくあることなのでしょうか。

これを見てeBayからノートPCを購入しようかなとも考えたのですが 、以下の問題があるため海外からの購入は見送る可能性が高いです。
・海外PCはキーボードがUSキーボード
・初期不良や輸送時の故障が発生した場合の返品手続きが面倒
・国内サポートを受けられない

キーボードは気に入った外付けキーボードを使えば良いのでしょうが、ノートにわざわざ外付キーボードを付けるというのも煩雑で、スペースをとります。
省スペースにするためにノートPCを検討しているのに本末転倒です。

個人的に一番大きい理由が2番目の初期不良等の対応。
eBayでいろいろなものを購入した人のブログを見ていると、なんだかんだありながらも最終的には返品や交換が成立していますが、海外とのやりとりは面倒です。

3番目の国内サポートなんぞ、今使っているNECのノートPCでも受けた事は無いですが、あるのと無いのとでは心理的にちょっと違います。


というわけで、国内の割高PCを買おうと思います。


ちなみに私が趣味にしているロードバイクについても、自転車パーツは国内と海外でかなり値段が違います。
自転車パーツと言えば日本のシマノという会社が作っているのですが、なぜか海外の方が安い!

シマノ ULTEGRA 6800 コンポセット を国内のAmazonで買うと86,168円
海外通販で買うと約70,000円
日本はボったくられている気がします。
賃金水準はアメリカやイギリスより低いのに、アメリカやイギリスより高いという。
生活必需品や外食費が安いというのはもちろん嬉しいのですが、PCや自転車パーツももっと安くなって欲しいと思います。
デフレ最高!